担当者と話しているうちに、「なんだか話が合わないな」「本当に不動産を売ってくれるのだろうか」と、不安を感じることもあるかもしれません。

不動産売買は不動産を売る、または買うことが目的だとしても、担当者との相性はとても大切です。

しかし、一度決まった担当者を変更してもらうことはできるのでしょうか？

担当者は変更できる

結論からお伝えすると、担当者の変更は可能です。

同じ会社内で別の担当者に変更してもらうか、媒介契約期間が終わったタイミングで不動産会社ごと変えるかのどちらかになります。

「そこまでして担当者を変えたほうがいいのか？」

と思うかもしれませんが、不動産売買は担当者と二人三脚で伴走すると言っても過言ではありません。

購入ならば予算決めや物件探し、住宅ローンなどの契約関係を任せることになり、売却ならば販売戦略を考える。
いわばパートナーのような存在です。

そのため、相性が悪いと話すこと自体がストレスになってしまうだけではなく、報連相がうまくできず、売買が思うように進まない心配があります。

担当者変えを検討したほうがいいケース

担当者の変更を検討したほうがいいのは、主に次のようなケースです。

・明らかな経験や知識不足
・対応が遅い
・性格や話が合わない

不動産売買は担当者の手腕にかかっています。

誰もが知るような大手不動産会社に依頼しても、担当者の経験や知識などが不足していると売買はうまくいきません。

物件探しや売却活動を進めるなかで、担当者に対して明らかな実力不足を感じているのであれば、早いうちに変更を申し出たほうが良いでしょう。

また、不動産売買はスピード感が大切です。

購入は早い者勝ちで、売却も物件掲載から時間が経つほど価格は下がる傾向があります。そのためスケジュール調整や連絡などの対応スピードは、売買においてとても重要なのです。

担当者のレスポンスが遅ければ、それだけで売買のチャンスを逃してしまいます。

不動産売買はビジネスですが、性格の相性も大切。

なぜなら担当者が内見に付き添い、資産状況を考慮して住宅ローンの提案などを行うからです。物件の引き渡しまでは、密に連絡を取り合うことになります。

密に連絡を取り合う相手だからこそ、性格が合わないと連絡を面倒に感じたり、財産事情などを知られることに嫌悪感を抱いてしまうかもしれません。

売買をストレスなく進めるためにも、性格が合う担当者に任せましょう。

少数精鋭の不動産会社が安心な理由

大手不動産会社には何十人もの営業マンがいます。

担当者の変更をお願いしやすい点はメリットですが、人数が増えるとそれだけ知識量の差が大きいのも事実です。

担当者を変更することなく売買を終えたい方には、少数精鋭の不動産会社をおすすめします。数人で経営する不動産会社であれば、営業マン同士できちんと情報共有ができており、社員教育も行き届いているからです。

さらに少数経営の不動産会社は営業マンによる知識量の差もあまりないことが多く、どの担当者に当たっても安心して売買を任せられます。

とはいえ、性格に関しては知識量とは関係のない部分です。

担当者とじっくりと話してから、「信頼できる」と感じたときに媒介契約を結びましょう。