■需要が少ない不動産とは？

土地や住宅などの不動産を購入する場合、いろいろと気を付けておきたいことがあります。気を付けておきたいことは人によって多少は異なるものの、ポイントはいくつかに絞られるといって良いでしょう。

つまり、売れる不動産というのは、多くの人がこだわるポイントを概ね満たしている物件であり、需要が少ない不動産はそれらを満たしていないことになります。

一生に一度のお買い物ともいわれる高価な不動産ですが、購入機会が少ないだけにどう選べば良いのかわからないという方は多いものです。そんな時、売れ行きの良いものを選んでおけば間違いはないということもできるでしょう。売れているということは一つのバロメーターでもあるのです。

そして、そんな売れる不動産の特徴に必ずといってよいほど挙げられるのは、場所の利便性が高いということです。駅に近いとかバス停に近い、または学校や病院が近くにある、といったことが利便性が高いということです。これらは長年生活していく上では非常に重要なポイントとなってきます。

特に高齢になればなるほど駅や病院が近くにあることは重要になってくるでしょう。その一方、不動産購入時のこだわりのポイントに挙げられていないのは、災害時に安全かどうかということなのだといいます。

■ハザードマップ上は浸水エリアでも資産価値はあるエリアも

災害列島といわれる日本は、近年ますます大きな被害をもたらす災害に見舞われてきています。しかも、今後はより一層身の危険にさらされるレベルの台風や地震がくるといわれています。このような状況であっても、不動産購入の際にこだわるポイントとして災害時の安全度はあまり考えられていないようです。

売れない不動産というのは、つまりは需要が少ない不動産ということです。ハザードマップ上、どれほど安全な地域の物件であったとしても利便性が良くないといった場所であればそれは需要が少ない物件なのです。

天災はいつ来るか予測が難しいということもあり、そのようなものに備えるよりも現在の生活のしやすさの方が優先されています。その結果、ハザードマップでは浸水エリアに指定されているような場所にも新築物件がどんどん建ち並ぶというのは珍しい話ではありません。

そこが利便性が高く人気があるのなら、浸水エリアに指定されていようとも売りに出されればすぐに買い手がつくのが現実なのです。

■ハザードマップは自分で確かめよう

前述したように、売れている不動産というのは多くの人のこだわりのポイントを満たしている物件に違いありません。しかし、こちらも前述しているように、中には安全とは言い切れないエリアの物件であるケースもあります。しかも、不動産業者はそういった情報を丁寧に説明してはくれません。

重要とは思われるものの不動産業者には顧客に危険情報を知らせる義務がなく、売れる物件に自分でケチをつけるようなことをする業者はあまりいないのです。

ハザードマップで安全性を確かめることは自分でも簡単にできることです。ネットで検索すれば国土交通省が運営するポータルサイトがすぐにヒットするので、後は住所を入力すればすぐに確かめることができるのです。

そのため、自分でできることはきっちり行った上で、売れる不動産を買うというのが良いのではないでしょうか。そうでなければ、可能性が決して低いとはいえない災害が起きた時に大変なことになってしまいます。

もちろん、利便性だけではなく、間取りや設備、収入に見合った価格など、さまざまなポイントを自分のケースとして客観的に見ることも大切です。自分のライフスタイルに合っていて利便性も高く、そして安全な不動産を手に入れましょう。